災害時に使えるレシピ伝授 ポリ袋使い簡単調理も 明治屋が防災イベント

防災の日を前に、災害への備えについて知見を紹介するイベント「明治屋が缶がえる災害への備え」が8月29日に明治屋ホール(東京都中央区)で開催された。

管理栄養士で防災士の今泉マユ子氏が独自に考案した「お湯ポチャレシピ」を調理実演。ポリ袋に密封したコメや食材をカセットコンロと鍋を使い一度に湯煎することで、非常時でも数品を簡単に調理できる方法を伝授。ご飯のほか、明治屋のレトルト麻婆豆腐の素と高野豆腐を使った「麻婆高野豆腐」、火を使わず缶詰やトマトジュースをポリ袋で混ぜるだけの「コーンコンビーフ」の調理実習に参加者らもチャレンジした。

今泉氏は「普段食べたくないものは災害時も食べたくない。(防災食は)食べたくなるものであることが大前提。苦手だと思ったら備蓄しないほうがいい」として、食品は必ず味見をしてから備蓄することを推奨。紹介したメニューに限らず、お湯ポチャレシピをさまざまな料理に応用してみるよう呼びかけた。

また“缶詰博士”の黒川勇人氏と日本マーケティング学会会長の古川一郎氏による防災時の備えや食料備蓄に関する対談、アルファー食品によるローリングストックの方法や同社アルファ化米製品の紹介なども実施された。

第2部では、カゴメの野菜飲料や明治屋「おいしい缶詰」などを活用した災害時向けメニューの試食会が行われた。…

災害時に使えるレシピ伝授 ポリ袋使い簡単調理も 明治屋が防災イベント食品新聞社で公開された投稿です。

時代が求める斬新な食品業界総合情報紙

あなたの閲覧履歴から
AIがオススメ記事を紹介します

あなたの家の火災報知器は大丈夫? 設置義務化から10年経過で新たな問題

防災の日(9月1日)を中心に、今年は9月5日までが「防災週間」です。近年、多様化する災害に備えた取り組みが全国で展開されています。自宅でも防災グッズを備えるなど意識は高まっていますが、法律で設置を“義務”付けられているのが「住宅用火災警報器」。
実は今、その火災警報器が設置していても機能しないという問題が増加中で、消防庁も注意喚起を促しています。
火災警報器設置率は全国で82.3%。義務化後、被害は半減

2006年、消防法の改正で全国の新築・既築全ての住宅に火災警報器の設置が義務付けられました(東京都は2004年に施行)。今年8月に消防庁から発表された、全国での住宅用火災警報器設置率は82.3%(※)。

それを聞き、「あれ?そんなにみんな設置してるんだ!」と焦ったのは筆者だけ?

新築住宅やマンションなどは建築確認もあって必ず設置されているでしょうが、既築の一戸建ては自分で購入・設置するので未設置なところがまだ多いかも(筆者も築15年の一戸建てに住んでいます)。

実は筆者、何を隠そう35年前、実家が全焼し自分も煙で死にかけた経験があるにも関わらず(!?)未設置とは、大反省。

未設置に罰則は無いものの、命を守るためには自ら防災意識を高めなければと自戒の念で取材をしました。

住宅用火災警報器の有無によって、被害に差が。設置の効果が現れる(資料/消防庁ホームページ)

順調に設置住宅数が増える中、ここへ来て新たな課題が出てきたということで、消防庁からも警鐘が鳴らされています。住宅用火災警報器を設置しているにも関わらず、機能していない可能性があるというケースが増加しているようです。

正しい場所に設置している?台所よりも重要な部屋とは

以下のデータは、住宅用火災警報器の設置義務化が1970年代後半、日本より先に施行された米国の調査結果です。設置により犠牲者の数は減っているものの、設置済み住宅での犠牲者が約2割あるという事実が示されています。

1970年代後半より設置義務化となった米国。義務化以前より犠牲者は半減しているが、義務化後の設置済み住宅でも犠牲者が出ているのには理由があります(資料/パナソニック)

1970年代後半より設置義務化となった米国。義務化以前より犠牲者は半減しているが、義務化後の設置済み住宅でも犠牲者が出ているのには理由があります(資料/パナソニック)

火災警報器設置住宅において犠牲者が出る理由の一つに、適切な場所に設置されていないケースがあります。
全国の設置率は82.3%でしたが、条例適合率(市町村の火災予防条例で設置が義務付けられている住宅の部分すべてに設置されている世帯の全世帯に占める割合)は67.9%と低いのです。

条例で義務付けられている設置場所は、基本的には“寝室”と“寝室がある階の階段上部(1階の階段は除く)”。住宅の階数等によっては、その他の箇所も必要になる場合があります。

2階建て住宅の場合の基本的な設置場所は、寝室(図の1)と、寝室のある階の階段上部(図の2)。市町村の火災予防条例により、台所やその他の居室にも設置が必要な地域があるので、管轄の消防本部・消防署へ確認が必要(資料/パナソニック)

2階建て住宅の場合の基本的な設置場所は、寝室(図の1)と、寝室のある階の階段上部(図の2)。市町村の火災予防条例により、台所やその他の居室にも設置が必要な地域があるので、管轄の消防本部・消防署へ確認が必要(資料/パナソニック)

筆者の実家火災のケースは、父が出勤後の早朝、母が弟の弁当をつくっていた揚げ物油が発火したという台所からの失火。2階で寝ていた筆者と弟は、1階から母が叫ぶ声で起き、階段に面したドアを開けた瞬間……煙に襲われ、息が詰まりました。

なので、火の元がある台所への設置が優先されるのでは?と思いがちですが、就寝中に起きる火災は気付くのが遅れて死に至る危険性が高いとのこと。義務化の設置場所として“寝室”が優先される理由です。さらに用心するために、台所への設置も推奨されています。

最近の機器は、複数の部屋をワイヤレスで連動できるものがあるので商品をチェックしてみてください。

複数の部屋を連動して警報を発する連動型の火災警報器。最近は警報ブザー音だけでなく「火事です!」と音声で知らせてくれる(資料/消防庁ホームページ)

複数の部屋を連動して警報を発する連動型の火災警報器。最近は警報ブザー音だけでなく「火事です!」と音声で知らせてくれる(資料/消防庁ホームページ)

さらにもう一つ、設置していて機能しないケースで最近増えている問題があります。

まさかの電池切れ!機器の寿命は10年だった!?

先の米国データにある現象、警報器を設置している住宅での犠牲者が日本でも発生しています。消防庁調査でも作動確認を行った警報器の1%は作動しなかったと言います。義務化の法令施行から13年が経過し、多くの住宅の火災警報器が設置後10年以上となった結果、電池切れと機器の故障が発生しているのです。

昨年あたりで寿命となる警報器は4000万~5000万台にのぼり、電池が切れると一定期間ブザーが鳴り続けるなど、消防やメーカーへ問い合わせが増え、対応に追われているとのこと。あなたのお宅でも慌てることがないように、設置後も点検と性能維持が重要です。

点検の方法は、以下の図のようにして反応を確認することです。

作動確認の仕方は、警報器のボタンを押す/紐を引く。何も音が鳴らなかったら、電池切れか故障(資料/パナソニック)

作動確認の仕方は、警報器のボタンを押す/紐を引く。何も音が鳴らなかったら、電池切れか故障(資料/パナソニック)

設置して5年前後のものであれば電池切れの可能性もあるので、電池を入れ替えてみること。それでも音が鳴らない場合は、機器が劣化して機能していないということになるので交換するべき。設置後10年経っている場合は、ほぼ機器の寿命なので取り替える必要があるそうです。

さっそく、筆者宅でも寝室に火災警報器を設置。製品に同封のネジを天井に2カ所留めるだけ。ボタンを押して作動確認!(写真撮影/藤井繁子)

さっそく、筆者宅でも寝室に火災警報器を設置。製品に同封のネジを天井に2カ所留めるだけ。ボタンを押して作動確認!(写真撮影/藤井繁子)

火災による犠牲者の主な死因は、「一酸化炭素中毒・窒息」と煙を吸って気絶したまま「火傷」するというもの。筆者もあの煙を、もう一呼吸吸っていたら気絶していたのでしょう。火災の煙は、恐ろしく濃いものでした。当時は母も40代、筆者も弟も10代だったので、即座に2階の窓から飛び降りて逃げることができましたが、もし年をとっていたら、あるいは高齢者と同居していたら助からなかったかもしれません。

火災の犠牲者は減っている中で、高齢者の占める割合は約7割と増加しています。死亡火災は就寝時間帯、ストーブによる出火、逃げ遅れが最も多いケースとなっているそうです。

ぜひ、みなさんも火を使う機会が増える冬が来る前に、火災警報器を点検し、10年経っているものは迷わず買い替えて用心していただきたいと思います。

ちなみに、設置義務のない消火器ですが、同じく約10年が寿命のようです。(置いているだけで、用心しているつもりの筆者。消火器も買い替えなきゃ!)

※この調査は、消防庁が示した訪問調査を原則とする標本調査の方法に基づき、各消防本部等が実施した結果をとりまとめたものであり、一定の誤差を含む

●取材協力
パナソニック【住宅用火災警報器】
●参考
総務省消防庁【住宅防火関係】
あなたの地域の設置基準をチェック!(パナソニック)

SUUMOジャーナル(スーモジャーナル)は、住まい・暮らしのニュースやコラムなどを毎日配信するサイトです。

他にはこんな記事もあります。
あわせて読んでみてください。

防災対策は人それぞれに違いあり、だからこそ日常生活で「オーダーメイド防災」で最適な備えを

9月1日は「防災の日」。みなさんのご家庭では、普段からどのような防災対策をしているでしょうか。近年の度重なる地震・豪雨・大型台風がきっかけで、防災について改めて考えたり、見直したりするという方もいることでしょう。

パパやママであれば、「防災」についてまず真先に我が子の安全や身の守り方について考えるかもしれません。当然のことながら、家庭によって構成人数や子供の年齢によって「防災」対策や、用意する防災グッズの種類や量にも違いがありますし、日頃から家族でコミュニケーションを取っておくことも重要ですよね。

今回は、日常生活の中で防災対策を行う「アクティブ防災」を子育てママたちを中心に発信しているNPO法人ママプラグ理事の富川万美さんにインタビュー。自分たちにベストな防災について伺ってみました。

東日本大震災で避難したママとの出会いが「アクティブ防災」の始まりだった 

編集部:私も『ママプラグ』のサイトを見まして、共感できた部分があったのでSNSをフォローさせていただきました。『ママプラグ』の活動を立ち上げた、きっかけを詳しく教えていただけないでしょか。

 

冨川万美さん(以下、敬称略。冨川):きっかけは、LAXICみたいに、もともとママたちの新たなキャリアをつないだり、お母さんの子供のために育児がより楽しくできるプロジェクトを立ち上げたり…… と、「ママを楽しくする」といった団体で色々と活動をしていました。そんなこんなで、レシピ本の出版や商品開発に携わってきました。

 

そのような活動をしている矢先に、東日本大震災が起きて、今小学5年の上の子が当時3歳なるかならないかくらいでした。私自身、「何かをやりたい」、「ボランティアに行きたい」という気持ちはありましたが、物理的に子供を抱えてボランティアすることが難しいという現状でした。

 

そんな状況でも仲間で「自分たちに何ができるのか」ということを考えたときに、ちょうど関東は(被災地からの)母子避難が多いという話を聞きました。このような親子が、急に生活を変えて、今まで住んでいた地を離れ、東京や神奈川で避難生活をしているということって、もの凄く大変だし不安ではないかと思いました。

 

そこで母子避難をしているママたちの力となり、少しでも情報交換や共有できる場を設けたい…… と思いました。ただ、人を集めるだけでは集まらないので、「お仕事ワークショップ」をスタートしました。みんなでミニトートバッグを作って、それをネットで販売し、その収益をアルバイト代としてみんなで還元するスタイルにしました。

 

プロジェクト自体の立ち上げまで、個人情報の関係などもあり、準備期間に半年かかり、初回の2011年の9月にワークショップをスタートしました。15名くらいの避難中の母親と一緒にワークショップを実施しました。作業するワークショップということもあり、同じ部屋に小さな子供がいると作業が進まないと思い、保育士さんを呼び、隣の部屋で保育ルームを設けました。

 

子供と離れ、会議室で黙々と作業をしているときに、参加したメンバーの一人の母親が突然号泣してしまいました。その方は「震災から6ヶ月を経過して、(このワークショップの参加で)初めて子どもと離れました。急に大きな地震があってどうしようという思いを抱き上京し色んな生活を強いられていく中で、我が子に『怖い』という姿を見せたくなかった」と話していました。

 

そして、「必死に怖くない、怖くないと言ってきたけど、やはり怖かった」という話を聞きました。ほかの避難中の母親たちも「自分もそうだった」という声が多くって…… 子供と離れた場であるワークショップをそんな母親たちの全ての「感情=思い」を言える場にしようと思い、「怖かった」、「大変だった」などを言える場にしました。そこで怖かった話がたくさん挙がり、みんなが口を揃えて言っていたのが「日頃の備えって凄く大事だよね」ということでした。

 

その体験談って、テレビ取り上げられている「復興」とは真逆で、避難している母親たちの現実的な声も心も追いついていなくて…… 避難中の母親たちが大事だと思っている「日頃の備え」とうことを、もっと聞いてみようかと思いました。

被災地のリアルな声が、「子連れ防災手帖」の発行につながる

つながる.com『被災ママ812人が作った子連れ防災手帖』メディアファクトリー

冨川:震災当時の自分は、防災のこともしてないし、自分の幼い子供を守るために何か特別なこともしていませんでした。それと同時に、自分を含め、「防災」の知識を多くの人が持っていないこともあり、まずは母親たちのリアルな声をとにかく必死に集めて、それを世に届けようと思いました。800人以上の母親たちにアンケートを実施し、現地での直接取材も行いました。

 

アンケートや取材をまとめた内容が『被災ママ812人が作った子連れ防災手帖』です。それをリリースしてから「大事なはずの防災が、なぜ進まないのか」「どのようにしたら防災が進むのか」ということを考えているのが、今の事業「アクティブ防災」の始まりです。

 

編集部:なるほど。そういうきっかけがあったのですね。震災の時に私の息子が、幼稚園を卒園し、小学校へ入学したばかり。余震のこともあり、(母である自分が)通学も同伴していました。子供がいるからこそ「防災って何だろう」と思いますよね。

 

『被災ママ812人が作った子連れ防災手帖(以下、防災手帖)』を作るまでの期間はどのくらいだったのですか?

 

冨川:防災手帖をすぐリリースしないと意味がないと思ったので、頑張って約1年で出し、2012年3月11日にリリースしました。

 

編集部:結構、急ピッチですね。

 

冨川:本当に急ピッチでした。800人以上の母親たちにアンケートを実施し、直接、色々と聞きまくりました。そして、現地の方にアンケートをばらまいてもらいました。2011年の震災当時、内閣府が発信している防災マニュアルはありましたが、「子育てママ×女性」の防災の情報が少ない状態で、手薄でした。そこで、あえて子育て層に焦点を置いた防災の情報を発信していこうと思いました。

 

編集部:子供の命や防災って、母親がやっぱり一番関わるものですよね。私もこの類の情報は少ないと感じていました。確かに、ティッシュやおむつを多めに入れることぐらいしかなかったと思います。

 

冨川:震災当時の防災の運営が男性だったこともあり、やはり女性の視点が足りないと思いました。マニュアル類も男性目線で書いていることも多く、「(女性に対しての防災項目として)ヒールを履いていて大変だったらヒール部分を折って動きましょう」という内容もありました…… さすがにこの点については変更する余地が多くあると思いました。

 

編集部:乳幼児を持つ母親は、子供自身が自分でできないことが多い分、防災のことを知りたいと思います。ところで、防災手帖のインフォーメーションはどのようにしたのでしょうか。

 

冨川:防災手帖のインフォーメーションは、Twitterや口コミで発信しました。自分自身、もともとメディアの付き合いがあったので、これまでの人脈をすごく使いました。あと、地方新聞社や通信社から防災手帳の情報が、ジワリと広がりました。

時代の流れとともに「子連れ防災手帖」も変化 

ママプラグ『 全災害対応! 子連れ防災BOOK 1223人の被災ママパパと作りました』祥伝社

編集部:2012年に発行した防災手帖ですが、既に7年が経過しています。その間に内容の改訂はしていますか?

 

冨川:はい。2019年3月に改訂版(タイトル:『全災害対応!子連れ防災BOOK 1223人の被災ママパパと作りました』)をオールリニューアルしました。

 

編集部:最初にリリースしたものと、改訂版のものとの大きな違いと変更点は?

 

冨川:防災手帖の内容のメインは、東日本大震災。あれから7年経過し、豪雨や大型台風といった地震以外の災害が相次いで起きています。地震だけの情報のみだけでなく、あらゆる災害に対応した情報が必要とされています。あとは、デジタルやSNSの普及が7年前よりも違うので、母親たちがリアルに使える情報がなくなっています。デジタルの重要性も伝えたくて、書き直しました。

 

編集部:実際に読んだ方や実践した方の反響はいかがですか。

 

冨川:日々育児をしていると、てんやわんやです。そんな中、防災や災害のことを「別物」として考えることは大変なこと。つまり「+α」のことを考えることを強いられると母親にとって負担がかかります。だからこそ「防災」が、日常生活に組み込まれているのが望ましいと思っています。食事にしても普通にスーパーやコンビニで売っているものを調達。

そして、日常的に使える情報を提供することで、防災に対するハードルを低くして、壁がなくなるようにしています。「それでいいよ」ということを思わせると、みんながアクションを起こすきっかけになると思います。

 

編集部:実は、私もわざわざ防災グッズを用意するのが好きでなく、買い物のついでに一緒に調達します。ティッシュが多めにあったら、荷物に入れるようにしていますが、冨川さんはいかがですか?

 

冨川:あえて部屋のインテリアを防災向けにしたり、わざわざ非常食を買ったりする必要はありません。「防災をやっている」というと、すごく頑張っている人、というイメージもありますが、「やっていて当たり前」ということが普通になればいいのでは、と思います。

 

家族の人数や子どもの年齢によって、必要な防災グッズも数にも違いがあります。だからこそ、家族のニーズや我が子の「今」の状況とマッチした「オーダーメイドの防災対策」が重要であり、必要です。わざわざ防災セットや非常食を買う必要性はありません。つまり、買い物ついでに防災グッズも一緒に買うといった日常生活の延長として防災準備を進め、自分たちにとって苦にならないやり方を見つけてほしいです。あくまでも「暮らしの中のアイデア」として防災について伝えています。

冨川さんが実際に準備している防災グッズ

時代が流れても地域社会における人とのつながりは大事なこと 

編集部:「防災」の活動にもリズムができてきたかと思いますが、AIなどで防災事情も今後変わってくるかと思います。これからのビジョンにおいて何か考えていることってありますか?

 

冨川:時代が流れても普遍的に変わらないだろうと思うのが、人と人とのつながりです。「つながること」は、すごく大事なことだと思います。デジタル化社会が進むと個々のつながりが限られたものとなりますが、「地域や異世代の交流を意識する=人とつながる」ことが、地域社会の一員であることを認識することが大切です。

 

そして、「防災」の次のフェーズとして、安全に避難できる上で行政のバックアップが必要だと思っています。ただし、大きなサポート体制があってもそれに頼り切らず、一人ひとりが「自助力」を上げることもとても必要です。今後、そんなムーブメントが、ごく当たり前の行動として定着すると良いと思っています。 

 

インタビューの中で、冨川さんは、防災グッズの準備にあたり、旅行準備と同じ要領で行うと良いというインパクトのあるアドバイスがありました。旅行と防災は、一見、共通点がなさそうに見えますが、必要最低限のものを揃える点においては一緒です。防災グッズで何を揃えるがわからないときは、旅行で準備するグッズを頭の中で整理すると、何が必要か洗い出されることでしょう。

防災は、家族のニーズに合った日々の備えが大事。「防災の日」にあたり、家族で防災について考えてみてはいかがでしょうか。

冨川万美さんプロフィール
青山学院大学卒業後、大手旅行会社、PR会社を経て、出産を機にフリーランスに転向。東日本大震災で被災母子支援を行って以降、防災事業を中心としたNPO法人ママプラグ設立に携わる。二児の母。東京都のプロジェクト「東京くらし防災」編集検討委員。『子連れ防災手帖』『子連れ防災実践ノート』などの防災本の執筆も手掛ける。2019年3月、『全災害対応!子連れ防災BOOK』(祥伝社、ママプラグ著)を上梓した。

 

HP:NPO法人MAMA-PLUG

文・インタビュー:小田るみ子

(この記事は2019年9月1日LAXIC掲載記事『防災対策は人それぞれに違いあり、だからこそ日常生活で「オーダーメイド防災」で最適な備えを』より転載しました)

HuffPost Japan – Athena2 – All Posts